
アップデイティット株式会社
(update it, Inc.) 〒224-0001
横浜市都筑区中川1丁目6-35 中川カスケード201
TEL : 045-910-5825/FAX : 045-910-5826
mail : info@updateit.co.jp
Q & A
crossnoteとは?
弊社(update it, Inc.)が独自に開発したドキュメンテーション・プラットフォームで、交差する、交わるという意味をもつcrossと、メモとか記録などを意味するnoteを組み合わせた造語です。noteには音符とか音の響きという意味もあり、いろいろな音が響き合っている様子という意味も込めました。 なお、crossnoteはupdate it, Inc.の登録商標です。
クライアントPCのシステム要件を教えてください
| OS | Windows XP SP3, SP4, Windows Vista, Windows 7(32Bit/64Bit) Mac OS X 10.5(Leopard), 10.6(Snow Leopard) Linux Ubuntu 10.10 (32Bit/64Bit) |
|---|---|
| CPU | 1GHz 以上のIntel系プロセッサ |
| メモリ | Windows XPの場合、1GByte以上Windows Vista, Windows 7の場合は2GByte以上推奨 |
| ハードディスク | 最低500MByte以上の空領域が必要 |
| Java環境 | Windowsの場合、JRE 6.0 の最新版(インストーラはJRE付/無の2種) Mac OS Xの場合、Java for Mac OS X 10.5 の最新版 Linux Ubuntu の場合、Sun microsystems製 JRE 6.0の最新版 |
サーバ側で障害が発生したり、インターネットが不通になった場合に使えなくなりませんか?
crossnoteにはオフラインモードで使える機能があり、セキュリティ・ポリシーでオフラインモードでの使用をオンにしておけば、サーバ側に障害が発生していたり、インターネットが使えない状況でもドキュメントを読むことができます。さらにcrossnoteドキュメントであれば修正することも可能です。
ですので、crossnoteはネットワークに対する耐障害性が非常に高いシステムです。
crossnoteの契約を止める場合、ドキュメント・データはどうなりますか?
crossnoteドキュメントに関してはWord形式のファイルに一括変換することができます。また同様に外部ファイルも一括して取り出すことができますので、ご安心ください。
ライセンス形態は、どのような形ですか?
弊社の契約データセンターのサーバを利用する「SaaSタイプ(サーバ利用ライセンス契約)」と、自社でサーバを調達・運用する「オンプレミスタイプ(サーバ自己保有型ライセンス契約)」の2タイプがあります。
詳しくはこちら(サービス内容)をご覧ください。
カスタマイズはできますか?
crossnoteはupdate it, Inc.で自社開発しておりますので、お客様のご要望に応じてカスタマイズが可能です。技術的にはEclipse RCPによるプラグイン構造を採用しており、crossnote本体に対するプラグインという形でカスタマイズできるため、crossnote本体のバージョンアップにも対応しやすくなっています。
当社がcrossnoteを使ったサービスを提供することはできますか?
可能です。crossnoteはSaaS (Software as a Service)での運用が可能なシステムですので、効率的にハードウェアを共有しながら複数の顧客に対してサービスが可能です。
その際、ハードウェアは御社(もしくは御社の委託先)が自己保有する形態と、弊社が契約しているデータセンターでサーバを運用させていただく形態のいずれも可能です。
提供形態など、詳細につきましては弊社にご相談ください。
自社の文書管理システムと連携させえることは可能でしょうか?
カスタマイズ案件として対応させていただきます。まずは弊社にご相談ください。
海外で使用することはできますか?
海外で使用することについて特に禁止はしていませんが、お客様の自己責任にて実施していただくことになります。例えば外国為替及び外国貿易法その他輸出関連法令に関して必要な手続きや、米国輸出関連法等外国の輸出関連法令における所定の手続きなどが必要な場合には、お客様が行わなければなりません。
【ご注意】
crossnoteはAES 128bitという共通鍵暗号(対称鍵方式)による暗号化を行います。鍵長が56ビットを超える共通鍵暗号を用いたソフトウェアは輸出管理対象となり、基本的には事前に経済産業大臣の許可が必要となりますが、(1)パッケージソフトとして在庫から販売していること、(2)暗号機能が使用者によって変更できないこと、(3)使用に当たって技術支援が不要であること、の3点を満たしていることより「許可を要しない役務取引」に相当すると考えられます。ただし政令などが改正される可能性や解釈の問題などもありえますので、海外でcrossnoteをご利用になる際にはご自身でお確かめになるよう、お願いいたします。
また中国など、国によっては暗号化された製品などの持込を規制している場合があります。その際にはその国に対する許可申請が必要になりますのでご留意ください。